どちらのパークも、あらゆる世代のゲストにお楽しみ頂けるよう「ファミリーエンターテイメント」が基本理念となっていますが、それぞれ異なった特徴を兼ね備えています。 夢と魔法の王国「東京ディズニーランド」は、アメリカ国外で初めて建設されたディズニーテーマパークであり、シンデレラ城を中心に7つのテーマランドから構成されています。「ディズニーランドは永遠に完成しない」というウォルト・ディズニーの言葉どおり、常に新たな魅力をゲストに提供し続けています。
一方、冒険とイマジネーションの海「東京ディズニーシー」は、世界で唯一の海をテーマにしたディズニーテーマパークです。海にまつわる物語や伝説を基に作られた東京ディズニーシーは、時代も趣きも全く異なる７つのテーマポートから構成されています。 また、2024年6月6日には、8つ目となる新たなテーマポート、「ファンタジースプリングス」のオープンを予定しております。
それぞれのパークでは、アトラクションはもちろん、おみやげやレストランメニュー、さらにキャストが身につけているコスチュームに至るまで、それぞれのテーマに合わせた特色を有し、どちらも魅力的なパークとなっています。

ゲストの皆さまに“ハピネス”をご提供するには、キャストの質の高さは最も重要な要素であることから、正社員、準社員（アルバイト）を問わず、優れたキャストを育成するために入社後も継続的に数々の研修を実施しています。
なお、キャスト教育の詳細については研修と教育をご覧ください。

当社は企業理念の中で、｢“調和と共生”…地域社会及び地球環境との調和に努め、ひとと自然とのよりよき共存を志します｣という経営姿勢を示しており、2022年4月に発表した「2023に目指す姿」では、持続可能な社会への貢献と長期持続的な成長を両立するための 8 つの ESG マテリアリティを選定し、「気候変動・自然災害」「循環型社会」の項目において環境課題における取り組みの方向性を掲げております。この中長期的な取り組みの方向性を踏まえ、2022年5月に環境活動に関する理念と活動指針「OLCグループ環境方針」を改定いたしました。本方針を遵守するための役割と責任を明確にし、環境活動の継続的な改善に努めております。なお、東京ディズニーリゾートの具体的な環境対策については、環境をご覧ください。

東京ディズニーリゾートでは、テーマパークを訪れるすべてのゲストが楽しく、利用しやすい環境づくりを目指しています。
テーマパークには、さまざまな言語を使うゲスト、障がいのあるゲストや怪我などによって一時的に体の機能が低下しているゲスト、高齢の方や妊娠中のゲスト、食事に制限のあるゲストなど、さまざまなゲストが訪れます。施設や支援ツールの整備、キャストによるサポートを通じ、快適で楽しい時間と場所の提供に努めています。詳細につきましては、ゲストの多様性の尊重の取り組みをご覧ください。 

東京ディズニーリゾートでは大型地震に耐えられるよう地盤改良を行っています。また、建物は日本の建築基準法に準拠した耐震構造とし、さらに建物を低層化・軽量化することで耐震性を高めています。
しかしながら、大地震が発生した場合、交通網の寸断やレジャーに対する意欲の低下により、入園者の減少による一時的な収入の減少が想定されます。

そのような状況でも必要な運転資金をまかなえるよう、2019年3月に「地震リスク対応型コミットメント期間付タームローン」による1,500億円の長期借入枠を設定しております。

「レジャーランド＆レクパーク総覧2023」（2022年11月／綜合ユニコム株式会社発行）によると、2022年3月期のテーマパーク年間入場者数において、東京ディズニーランド・東京ディズニーシーの入場者数（1,205万人）は、1位となっています。

ゲストのプロフィールは下記の通りとなっていますが、東京ディズニーリゾートの本格稼働によって、東京ディズニーランド1パーク時と比べて、年代別・地域別のいずれについても、より幅広い層のゲストにご来園頂けるようになっています。

＜年代別＞
大人（18歳以上）の割合が全体の約7.5割となっています。

＜男女別＞
女性の割合が全体の約8割となっています。

＜地域別＞
関東地方からの来園が約6割強となっています。

＜ゲスト１人当たり売上高＞
ゲスト1人当たり売上高は1万5千円を超える水準となっています。

なお、ゲストプロフィール詳細については、ゲストプロフィールをご覧ください。

当社は、各テーマパークごとに集客を図っているわけではなく、東京ディズニーリゾート全体で集客を図っているため、パーク別の入園者数については開示しておりません。今後も2つのテーマパークでそれぞれの特色を活かして、バランス良く集客することが大切であると考えています。なお、2つのテーマパーク合計入園者数の推移については、入園者数データをご覧ください。

香港ディズニーランドや上海ディズニーランドのオープン後も、東京ディズニーリゾートでは海外ゲスト・国内ゲストともに影響は見られませんでした。香港や上海にディズニーランドがオープンし、中国をはじめとする高い潜在需要が見込まれるアジア地域にて、「ディズニー」というブランドの人気が一層高まれば、東京ディズニーリゾートにとってもプラスの影響があると見ています。

ただし、海外レジャー施設のレベルが更に高い状態に引きあがる中、東京ディズニーリゾートの魅力を長期持続的に維持・向上させる必要があると認識しています。世界で唯一「海」をテーマとする東京ディズニーシーならではの魅力の拡充、ホテルのバリエーションや客室数を充実させるなど、より一層オンリーワンの存在を目指して努力していく考えです。

1960年（昭和35年）7月11日に設立しました。

1996年（平成8年）12月11日に東証第1部に上場しました。

2022年（令和4年）４月4日に新市場区分のプライム市場へ移行しました。

株式会社オリエンタルランドの証券コードは4661です。会社名については、新聞等の株式欄では「OLC」と表記されることが多いようです。

事業の種類別セグメントは3種類あります。セグメントの詳細につきましては、初めてのOLCグループをご覧ください。

連結対象子会社は全部で15社あります。
なお、主な連結対象子会社の詳細につきましては、OLCグループ会社一覧をご覧ください 。

当社は3月期決算です。

創出された営業キャッシュ・フローをコア事業や新規事業の成長へ向けた投資に充当し、営業キャッシュ・フローを今後も成長させていきます。この結果として、更なるフリー・キャッシュ・フローを創出し、企業価値の向上を目指します。
当社の財務方針の詳細な内容については、経営計画をご覧ください。

コア事業である東京ディズニーリゾートを中心に大規模な投資を実行していく計画です。詳細は、経営計画をご覧ください。

新規事業創出を目的に、2020年6月にベンチャー等への出資を行う新会社（コーポレート・ベンチャー・キャピタル）として、株式会社オリエンタルランド・イノベーションズを設立しました。ベンチャー企業が持つイノベーションをもたらす技術やアイデアと、OLCグループが持つ資源を融合することで、当社企業理念である「夢・感動・喜び・やすらぎ」のある社会作りに寄与する事業創出活動を行ってまいります。
また2022年4月に発表した「2030に目指す姿」の中では、2026年度までを将来に向けた種まきの期間と位置付け、累計100億円レベル（東京ディズニーリゾート内の、新規収益機会の獲得に向けた投資を含む）の投資を予定しています。長期的視点で成長が期待される事業領域への調査研究を継続し、当社グループの永続的な成長に寄与すべく幅広く検討を進めていきます。

資金余力は将来の成長投資のために一時的に内部留保を行うため、有利子負債の早期返済・償還などはせず、返済スケジュール通りに返済する予定です。今後、資金余力を上回る投資が必要となる場合は、有利子負債による追加調達を検討します。現時点では増資は考えておりません。

当社では、年1回だった株主優待を1998年に年2回に増やし、2002年に「東京ディズニーランド」のみ利用可能だった株主用パスポートを「東京ディズニーランド」または「東京ディズニーシー」どちらかのパークで利用可能な1デーパスポートに変更いたしました。更に、2015年には株主優待の配布基準を変更するとともに長期保有株主様向け優待制度を導入、2023年にも長期保有株主様向け優待制度の配布基準を変更するなど、株主優待の拡充に努めております。
現時点の詳しい株主優待内容については、株主優待制度についてをご覧ください。

例年３月末割当基準日の方には、株主優待を「6月上旬」に、配当金関連書類を「6月下旬」に発送しています。9月末割当基準日の方には、いずれも「12月上旬」に発送しています。詳細な発送日は、決まり次第IRカレンダーに掲載いたします。

当社では、個人投資家・国内/海外機関投資家それぞれを対象とした説明会の開催や、統合報告書などの冊子・決算情報開示資料などの作成を行っています。
個人投資家の皆様を対象とした説明会は、オンライン形式にて行っています。
また、機関投資家を対象として、決算説明会・経営計画説明会などの開催やカンファレンスの参加などを実施しております。なお、機関投資家向け説明会の様子は、当IRサイトにて動画・音声配信を行い、フェアディスクロージャーの徹底に努めております。

当社グループは、長期持続的な成長と持続可能な社会への貢献に向け、提供価値である「ハピネス」を持続的に創造していくための指針として、2030年に目指す姿「あなたと社会に、もっとハピネスを。」を掲げました。
その中で挙げた3つの姿のうちの1つが、「持続可能な社会の実現に向けて役割を果たすことで、社会から望まれる企業であり続けること」です。サステナビリティ視点でリスクを抑制し機会につなげることに加え、事業に関わりが深い社会課題に取り組むことで、企業としての長期持続的な成長につなげるとともに、持続可能な社会にも貢献していきます。具体的な取り組みにつきましては、サステナビリティ情報をご覧ください。