「持続可能な社会への貢献」と「長期持続的な成長」を両立するサステナビリティ経営の実現のため、成長につながる機会を取り込み、リスクを低減するための8つのマテリアリティを選定し、2022年3月の取締役会で決議しました。ESGマテリアリティは、ダブル・マテリアリティの原則に則り、「社会、ステークホルダーの視点」と「企業へのインパクトの視点」でマッピングし選定しており、ESGマテリアリティごとに、目標、そして進捗状況を評価するための指標として、2030KGI、2026KPI、2024中期経営計画のKPIを設定し、年1回以上、取締役会および経営会議に進捗を報告しています。
なお、「従業員の幸福」と「子どものハピネス」は当社グループならではの取り組みとして推進します。
■S（社会）
貢献するSDGs
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| 戦略 | 指標・目標 | ||
| 2030年KGI | 2026年度のKPI | ||
| 【機会】 ・優秀な人材の継続的な雇用 ・変化やビジネスチャンスへの対応力強化 【リスク】 ・人材不足 ・人材の流出 |
これからも働きたい場所として選ばれ続けるために、「仕事のやりがい」（働くことによって得られる喜びや達成感）の向上と、「働きやすさ」（社内環境や制度）の整備を目指す取り組みを行っていきます。 | 従業員の「働きがい」の向上 「働きがいに関する調査」の働きがい総合設問 ポジティブ回答率 8割以上 （OLCグループ全体平均） |
働きがいに関する調査 働きがい総合設問 ポジティブ回答率2024年度より向上 |
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| 関連するリスクと機会 | 取り組みの方向性 | 2030年KGI | 2026年度のKPI |
| 【機会】 ・事業活動において重要な子どもに関わる社会課題の解決 【リスク】 ・子どもを取り巻く社会課題の深刻化 |
未来を担う子どもたちの夢や心を育むことによって豊かな社会を実現するために、東京ディズニーリゾート事業を通じた子どもたちの信頼や共感を育む取り組みや、子どもに関する社会課題の解決への取り組みを行います。 | 【東京ディズニーリゾート】 日々の生活を潤し、心豊かな子どもを育てる活動の実施 【社会貢献活動】 未来をひらく子どもたちを育む・支える活動の実施 |
2023年度を目途に設定 |
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| 関連するリスクと機会 | 取り組みの方向性 | 2030年KGI | 2026年度のKPI | |
| 【機会】 ・変容する社会や顧客ニーズへの対応による体験価値向上 【リスク】 ・ダイバーシティへの対応不足による体験価値の低下 ・ 人権尊重への対応不足によるリスクの顕在化 |
変容する社会や顧客ニーズの変化に対応し、多様な価値観を尊重した事業活動を展開するために、ベースとなる人権尊重への体系的な取り組みや、既存製品・サービスの見直しと多様性に配慮するための仕組みの構築などの取り組みを行います。 | 特定した重要人権課題に対する人権デューデリジェンスプロセスの構築と運用 |
重要な人権課題への人権デューデリジェンス 実施のカバー範囲とカバー率 |
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| 多様性を尊重した事業活動ができる仕組みの構築 | ・多様性に関するガイドラインを配布した従業員の割合 ・多様性に関するガイドラインの研修を受けた従業員の割合 |
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| 関連するリスクと機会 | 取り組みの方向性 | 2030年KGI | 2026年度のKPI | |
| 【機会】 ・サプライチェーン全体での環境や社会への配慮による競争力拡大 【リスク】 ・サプライチェーンへの対応不足によるリスクの顕在化 |
取引先と協働し、持続可能な調達を実現するために、方針整備を進めます。 | 一次サプライヤーへ「調達方針」「お取引先行動指針」の周知と承認100% | 「調達方針」の整備と「お取引先行動指針」への反映 | |
| 社内で特定した品目について持続可能な原材料調達100% | 2024年度を目途に設定 | |||
| 2024中期経営計画のKPI | ||||||
| 重要な取引先へのエンゲージメント100% | ||||||
| 原材料/品目 | 紙 | パーム油 | 紛争鉱物 | 木材 | テキスタイル | シーフード |
| 目標/対応方向性 | 紙の調達に関する方針をお取引先への周知、主要なお取引先への調査の継続実施 | テーマパーク飲食施設で使用しているポップコーンオイルを持続可能性に配慮したパーム油に切り替え | 取引先への確認を含む紛争鉱物の対応方法を策定 | 環境配慮設計の中で木材に関する仕様の策定 | 環境負荷の少ないテキスタイルの調達に向けた方針を策定 | 一部持続可能性に配慮したシーフードに切り替えを検討 |
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■E（環境）
貢献するSDGs
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| 関連するリスクと機会 | 取り組みの方向性 | 2030年KGI |
| 【機会】 ・気候変動に適応することによる新たな体験価値の創出 【リスク】 ・異常気象や自然災害の増加による事業への影響の拡大 |
再生可能エネルギーの創出や調達、省エネルギー活動、環境配慮設計の導入などにより、気候変動リスクの低減に努めるとともに、気候変動に適応し強靭性を高めることで、事業の持続可能性を高める取り組みを行います。 | 温室効果ガス排出量スコープ1・2 2013年度比51%削減 ※温室効果ガス排出量 2050年度までにネットゼロ |
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| 関連するリスクと機会 | 取り組みの方向性 | 2030年KGI |
| 【機会】 ・環境価値も備えた新製品やサービスの提供による新たな需要の創出 【リスク】 ・資源枯渇や資源価格の高騰 |
循環型社会の構築に貢献するために、製品・サービスの省資源化と廃棄物削減、持続可能な資源利用などの取り組みを行います。 | ・廃棄物総量削減（重量）2016年度比10%削減 ・リサイクル率（実績）80％ |
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■G（ガバナンス）
| 関連するリスクと機会 | 取り組みの方向性 | 2030年KGI | 2026年度のKPI |
| 【機会】 ・社会情勢変化への対応力強化 【リスク】 ・新たなニーズの変化や潜在リスクへの対応力の低下 |
事業活動を進化させ、持続可能な社会に資するために、ステークホルダーに対して適切で開かれた情報開示と対話を大切にする取り組みを行います。 | ステークホルダーに対する適切で開かれた情報開示と双方向でのコミュニケーションを大切にすることで、事業活動を進化させ、持続可能な社会に資する活動を行う | 2024年度を目途に設定 |
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| 関連するリスクと機会 | 取り組みの方向性 | 2030年KGI | 2026年度のKPI |
| 【リスク】 ・適切な意思決定機能の欠如による、成長機会や社会的信用の低下 |
各種法令およびコーポレートガバナンス・コードを遵守し、変化に柔軟に対応し、成長できる体制を構築いたします。 | 各種法令およびコーポレートガバナンス・コードを遵守できており、変化に柔軟に対応し、成長していける体制となっている | ・社外取締役の取締役会出席率：80％以上 ・取締役会の実効性評価：適正評価と改善の実施 ・コーポレートガバナンス・コード：オールコンプライ |
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マテリアリティは、次のプロセスで議論し策定しました。
※GRIスタンダード、ISO26000、SASBなど
