どちらのパークも、あらゆる世代のゲストにお楽しみ頂けるよう「ファミリーエンターテイメント」が基本理念となっていますが、それぞれ異なった特徴を兼ね備えています。 夢と魔法の王国「東京ディズニーランド」は、アメリカ国外で初めて建設されたディズニーテーマパークであり、シンデレラ城を中心に7つのテーマランドから構成されています。「ディズニーランドは永遠に完成しない」というウォルト・ディズニーの言葉どおり、常に新たな魅力をゲストに提供し続けています。
一方、冒険とイマジネーションの海「東京ディズニーシー」は、世界で唯一の海をテーマにしたディズニーテーマパークです。海にまつわる物語や伝説を基に作られた東京ディズニーシーは、時代も趣きも全く異なる７つのテーマポートから構成されています。 それぞれのパークでは、アトラクションはもちろん、おみやげやレストランメニュー、さらにキャストが身につけているコスチュームに至るまで、それぞれのテーマに合わせた特色を有し、どちらも魅力的なパークとなっています。 

ゲストの皆さまに“ハピネス”をご提供するには、キャストの質の高さは最も重要な要素であることから、正社員、テーマパーク社員、準社員（アルバイト）を問わず、優れたキャストを育成するために入社後も継続的に数々の研修を実施しています。
なお、キャスト教育の詳細については人財教育・支援体系をご覧ください。

当社は企業理念の中で、｢“調和と共生”…地域社会及び地球環境との調和に努め、ひとと自然とのよりよき共存を志します｣という経営姿勢を示しており、この経営姿勢に基づいて制定された「OLCグループ環境方針」に則り、各種環境対策活動を推進しています。環境問題に対する社会的関心が高まる中、当社においても事業活動により発生する環境負荷を可能な限り軽減するよう、効果的な環境対策を今後も講じていきたいと考えています。なお、東京ディズニーリゾートの具体的な環境対策については、環境活動をご覧ください。

OLCグループでは、ノーマライゼーションの考えのもと、東京ディズニーリゾートを訪れるすべてのゲストに楽しんでいただける環境づくりを目指しています。 東京ディズニーリゾートを訪れるゲストの中には、障がいのある方もいらっしゃいますし、また、事故などによって一時的に体の機能が低下している方、高齢の方や妊娠中の方もいらっしゃいます。施設・支援ツールの整備や、キャストによるサポートを通じ、快適で楽しい時間を過していただけるよう努めています。なお、バリアフリー対策の詳細につきましては、ノーマライゼーションの追及をご覧ください。 

東京ディズニーリゾートでは大型地震に耐えられるよう地盤改良を行っています。また、建物は日本の建築基準法に準拠した耐震構造とし、さらに建物を低層化・軽量化することで耐震性を高めています。
しかしながら、大地震が発生した場合、交通網の寸断やレジャーに対する意欲の低下により、入園者の減少による一時的な収入の減少が想定されます。

そのような状況でも必要な運転資金をまかなえるよう、2019年3月に「地震リスク対応型コミットメント期間付タームローン」による1,500億円の長期借入枠を設定しております。

「レジャーランド＆レクパーク総覧2019」（2018年11月／綜合ユニコム株式会社発行）によると、2017年度のテーマパーク年間入場者数において、東京ディズニーランド・東京ディズニーシーの入場者数（3,010万人）は、1位となっています。

ゲストのプロフィールは下記の通りとなっていますが、東京ディズニーリゾートの本格稼働によって、東京ディズニーランド1パーク時と比べて、年代別・地域別のいずれについても、より幅広い層のゲストにご来園頂けるようになっています。

＜年代別＞
大人（18歳以上）の割合が全体の約7割となっています。

＜男女別＞
女性の割合が全体の約7割となっています。

＜地域別＞
関東地方からの来園が約6割強となっています。

＜ゲスト１人当たり売上高＞
ゲスト1人当たり売上高は1万1千円を超える水準となっています。

なお、ゲストプロフィール詳細については、ゲストプロフィールをご覧ください。

当社は、各テーマパークごとに集客を図っているわけではなく、東京ディズニーリゾート全体で集客を図っているため、パーク別の入園者数については開示しておりません。今後も2つのテーマパークでそれぞれの特色を活かして、バランス良く集客することが大切であると考えています。なお、2つのテーマパーク合計入園者数の推移については、入園者数データをご覧ください。

香港ディズニーランドや上海ディズニーランドのオープン後も、東京ディズニーリゾートでは海外ゲスト・国内ゲストともに影響は見られませんでした。香港や上海にディズニーランドがオープンし、中国をはじめとする高い潜在需要が見込まれるアジア地域にて、「ディズニー」というブランドの人気が一層高まれば、東京ディズニーリゾートにとってもプラスの影響があると見ています。

ただし、海外レジャー施設のレベルが更に高い状態に引きあがる中、東京ディズニーリゾートの魅力を長期持続的に維持・向上させる必要があると認識しています。世界で唯一「海」をテーマとする東京ディズニーシーならではの魅力の拡充、ホテルのバリエーションや客室数を充実させるなど、より一層オンリーワンの存在を目指して努力していく考えです。

1960年（昭和35年）7月11日に設立しました。

1996年（平成8年）12月11日に東証第1部に上場しました。

株式会社オリエンタルランドの証券コードは4661です。会社名については、新聞等の株式欄では「OLC」と表記されることが多いようです。

事業の種類別セグメントは3種類あります。セグメントの詳細につきましては、初めてのOLCグループをご覧ください。

連結対象子会社は全部で16社あります。
なお、主な連結対象子会社の詳細につきましては、OLCグループ会社一覧をご覧ください 。

当社は3月期決算です。

創出された営業キャッシュ・フローをコア事業や新規事業の成長へ向けた投資に充当し、営業キャッシュ・フローを今後も成長させていきます。この結果として、更なるフリー・キャッシュ・フローを創出し、企業価値の向上を目指します。
当社の財務方針の詳細な内容については、経営計画をご覧ください。

東京ディズニーシーが開業した年度末（2002年3月31日）、有利子負債（連結ベース）は2,969億円ありましたが、以降は社債の償還や借入金の返済を順調に進めております。今後も、計画通りに有利子負債を返済するとともに、必要に応じてより効率的な資金調達も検討していきたいと考えています。
有利子負債の詳細な内容については、有利子負債の状況をご覧ください。

コア事業である東京ディズニーリゾートを中心に大規模な投資を実行していく計画です。詳細は、経営計画をご覧ください。

新規事業については、目標とする時期を限定することなく、新たな成長に向け、幅広い検討を進めています。

当社では、年1回だった株主優待を1998年に年2回に増やし、2002年に「東京ディズニーランド」のみ利用可能だった株主用パスポートを「東京ディズニーランド」または「東京ディズニーシー」どちらかのパークで利用可能な1デーパスポートに変更いたしました。更に、2015年には、株主優待の配布基準を変更するとともに長期保有株主様向け優待制度を導入するなど、株主優待の拡充に努めてきまいりました。
現時点の詳しい株主優待内容については、株主優待制度についてをご覧ください。

例年３月末割当基準日の方には、株主優待を「6月上旬」に、配当金関連書類を「6月下旬」に発送しています。9月末割当基準日の方には、いずれも「12月上旬」に発送しています。詳細な発送日は、決まり次第IRカレンダーに掲載いたします。

当社では、個人投資家・国内/海外機関投資家それぞれを対象とした説明会の開催や、株主通信やアニュアルレポートなどの冊子・決算情報開示資料などの作成を行っています。
個人投資家の皆様を対象とした説明会は、証券会社支店において行っています。
また、機関投資家を対象として、決算説明会・経営計画説明会などの開催やカンファレンスの参加などを実施しております。なお、機関投資家向け説明会の様子は、当IRサイトにて動画・音声配信を行い、フェアディスクロージャーの徹底に努めております。

当社グループは、CSR（企業の社会的責任）活動を通じて社会との良好な関係を構築し、社会へ貢献していきたいと考えています。CSR活動の詳細につきましては、CSR情報をご覧ください。