ESGマテリアリティ

「持続可能な社会への貢献」と「長期持続的な成長」を両立するため、成長につながる機会を取り込み、リスクを低減するための8つのマテリアリティを選定しました。
「従業員の幸福」と「子どものハピネス」は当社グループならではの取り組みとして推進します。

S(社会)

 

貢献するSDGs

従業員の幸福

関連するリスクと機会 取り組みの方向性 2030年KGI 2026年度のKPI 2024中期経営計画のKPI
【機会】
・優秀な人財の継続的な雇用
・変化やビジネスチャンスへの対応力強化
【リスク】
・人材不足・人件費の高騰
・人材の流出
これからも働きたい場所として選ばれ続けるために、「仕事のやりがい」(働くことによって得られる喜びや達成感)の向上と、「働きやすさ」(社内環境や制度)の整備を目指す取り組みを行っていきます。 従業員の「働きがい」の向上
「働きがいに関する調査」の働きがい総合設問 ポジティブ回答率 8割以上
(OLCグループ全体平均)
働きがいに関する調査
働きがい総合設問 
ポジティブ回答率2024年度より向上
働きがいに関する調査
働きがい総合設問 
ポジティブ回答率2021年度、もしくは前回調査より向上

子どものハピネス

関連するリスクと機会 取り組みの方向性 2030年KGI 2026年度のKPI 2024中期経営計画のKPI
【機会】
・事業活動において重要な子どもに関わる社会課題の解決
【リスク】
・子どもを取り巻く社会課題の深刻化
未来を担う子どもたちの夢や心を育むことによって豊かな社会を実現するために、東京ディズニーリゾート事業を通じた子どもたちの信頼や共感を育む取り組みや、子どもに関する社会課題の解決への取り組みを行います。 【東京ディズニーリゾート】
日々の生活を潤し、心豊かな子どもを育てる活動の実施
【社会貢献活動】
未来をひらく子どもたちを育む・支える活動の実施
2022~2023年度を目途に設定

ダイバーシティ&インクルージョン

関連するリスクと機会 取り組みの方向性 2030年KGI 2026年度のKPI 2024中期経営計画のKPI
【機会】
・変容する社会や顧客ニーズへの対応による体験価値向上
【リスク】
・ダイバーシティへの対応不足による体験価値の低下
・人権尊重に関する社会的関心の高まり
変容する社会や顧客ニーズの変化に対応し、顧客の多様な価値観を尊重した事業活動を展開するために、人権尊重への体系的な取り組みや、既存製品・サービスの見直しと多様性に配慮するための仕組みの構築などの取り組みを行います。 特定した重要人権課題に対する人権デューデリジェンスプロセスの構築と運用

重要な人権課題への人権デューデリジェンス

実施のカバー範囲とカバー率

人権デューデリジェンスの詳細確定後に設定
多様性を尊重した事業活動ができる仕組みの構築 ・多様性に関するガイドラインを配布した従業員の割合
・多様性に関するガイドラインの研修を受けた従業員の割合
多様性に関するガイドラインを配布した従業員の割合100%

サプライチェーン・マネジメント

関連するリスクと機会 取り組みの方向性 2030年KGI 2026年度のKPI 2024中期経営計画のKPI
【機会】
・サプライチェーン全体での環境や社会への配慮による競争力拡大
【リスク】
・サプライチェーン全体への社会的関心の高まり
取引先と協働し、持続可能な調達を実現するために、方針整備を進めます。 一次サプライヤーへ「調達方針」「お取引先行動指針」の周知と承認100% 「調達方針」の整備と「お取引先行動指針」への反映 重要な取引先へのエンゲージメント100%
社内で特定した品目について持続可能な原材料調達100% 管理する品目と範囲の特定後に設定

E(環境)

 

貢献するSDGs

気候変動・自然災害

関連するリスクと機会 取り組みの方向性 2030年KGI
【機会】
・気候変動に適応することによる新たな体験価値の創出
【リスク】
・異常気象や自然災害の増加による事業への影響の拡大
再生可能エネルギーの創出や調達、省エネルギー活動、環境配慮設計の導入などにより、気候変動リスクの低減に努めるとともに、気候変動に適応し強靭性を高めることで、事業の持続可能性を高める取り組みを行います。 温室効果ガス排出量スコープ1・2 
2013年度比51%削減
※温室効果ガス排出量 2050年度までにネットゼロ

再生可能エネルギー調達 省エネルギー活動 環境配慮設計の導入 再生可能エネルギーの創出 車輛・機械・設備の投資・更新 スコープ3 強靭性強化
2026年度のKPI CO₂削減量 198,000t 社内システムを活用し全社で実施 自社ガイドラインに基づき実行 太陽発電設備等の検討、導入 環境配慮型の検討、導入 2024中期経営計画期間中に設定 TCFDのフレームに則した対応の検討
2024中期経営計画のKPI CO₂削減量 78,000t 社内システム(見える化)更新 自社ガイドライン策定 次期中期経営計画に向けた目標設定 TCFDのフレームに則した情報開示の開始

循環型社会

関連するリスクと機会 取り組みの方向性 2030年KGI
【機会】
・環境価値も備えた新製品やサービスの提供による新たな需要の創出
【リスク】
・資源枯渇や資源価格の高騰
循環型社会の構築に貢献するために、製品・サービスの省資源化と廃棄物削減、持続可能な資源利用などの取り組みを行います。 ・廃棄物総量削減(重量)2016年度比10%削減
・リサイクル率(実績)80%

食品ロス
(2019年度比)
使い捨てプラスチック
(2018年度比)
製品・サービス・
資源の省資源化
(2018年度比)
水資源の有効活用 自然共生社会への貢献
2026年度のKPI 総量(重量)
45%削減
総量(重量)
21%削減
総量(重量)
8.8%削減
次期中期経営計画に
向けた目標設定
環境配慮型の検討、導入
2024中期経営計画のKPI 総量(重量)
22.5%削減
総量(重量)
10.5%削減
総量(重量)
4.4%削減

G(ガバナンス)

ステークホルダー・エンゲージメント

関連するリスクと機会 取り組みの方向性 2030年KGI 2026年度のKPI 2024中期経営計画のKPI
【機会】
・社会情勢変化への対応力強化
【リスク】
・新たなニーズの変化や潜在リスクへの対応力の低下
事業活動を進化させ、持続可能な社会に資するために、ステークホルダーに対して適切で開かれた情報開示と対話を大切にする取り組みを行います。 ステークホルダーに対する適切で開かれた情報開示と双方向でのコミュニケーションを大切にすることで、事業活動を進化させ、持続可能な社会に資する活動を行う 2022年度を目途に設定

企業経営の公正性

関連するリスクと機会 取り組みの方向性 2030年KGI 2026年度のKPI 2024中期経営計画のKPI
【リスク】
・適切な意思決定機能の欠如による、成長機会や社会的信用の低下
各種法令およびコーポレートガバナンス・コードを遵守し、変化に柔軟に対応し、成長できる体制を構築いたします。 各種法令およびコーポレートガバナンス・コードを遵守できており、変化に柔軟に対応し、成長していける体制となっている ●社外取締役の取締役会出席率:80%以上
●取締役会の実効性評価:適正評価と改善の実施
●コーポレートガバナンス・コード:オールコンプライ

マテリアリティの特定プロセス

マテリアリティは、次のプロセスで議論し策定しました。

※GRIスタンダード、ISO26000、SASBなど